家族葬の費用を安くする方法9選｜相場や内訳・格安ならではの注意点も解説

多くの参列者を招く一般葬と比べて、家族葬は費用が安くなるといわれています。
しかし、「実際どのくらい安くなるのか」、「どのような方法を使えばより安くなるのかわからない」と疑問に思う方も多いことでしょう。

そもそも、葬儀は頻繁に行うものではありません。
そのため、多くの方は葬儀に詳しくないのが実情で、費用についても相場観が頭の中にないケースがほとんどです。

この記事では、家族葬の費用を安くする方法9選を解説します。
家族葬にかかる一般的な費用の基礎知識や、安くする際の注意点も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

家族葬にかかる費用の基礎知識

家族葬の費用を安くするためにも、以下2点の基礎知識を持っておくことは重要です。

1. 費用相場
2. 費用の内訳

それぞれ詳しく見ていきましょう。
なお、家族葬にかかる費用は誰が払うかを詳しく知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。

【関連記事】【家族葬の費用】誰が払う？規模別の相場や内訳を解説｜一般葬との比較も

費用の相場

葬儀にはさまざまな費用がかかりますが、その合計相場を把握しておくことは、葬儀社を選ぶ際などにも重要となります。
鎌倉新書の「第6回お葬式に関する全国調査」によれば、家族葬の平均費用は105.7万円とのことです。

一般葬の平均費用が152万円なので、50万円ほど家族葬のほうが安く済みます。
実際、2023年SBIいきいき少額短期保険株式会社の調査によると、一般的に葬儀にかかる費用割合は、下表のとおりです。

葬儀にかかる費用は100万円以下の割合が高く、安く抑える傾向にあることがわかります。
100万円以下という金額は、家族葬の平均費用とほぼ一致しています。

家族葬が安くなる具体的な理由としては、参列者への接待費用や返礼品にかかる費用を抑えられることが挙げられます。
また、無宗教葬を選んだ場合には僧侶に対するお布施も必要なくなるので、そこでも節約が可能です。

引用元：
・鎌倉新書｜【第6回】2024年お葬式に関する全国調査
・SBIいきいき少額短期保険株式会社｜2023年度「葬儀・終活」に関するアンケート調査を実施

費用の内訳

家族葬にかかる費用の内訳は、以下のとおりです。

• 葬儀自体の費用
• 飲食などの接待費用
• 僧侶へのお礼にかかる費用

家族葬の葬儀自体にかかる費用としては、祭壇や装飾品が含まれます。
そのほかにも、火葬場への搬送費やドライアイスなど内訳は細かくなり、葬儀一式としてセットで提供されることが一般的です。
ただし、僧侶へのお礼として渡すお布施は葬儀社の見積もりに含まれていないため、留意してください。

家族葬では、会葬者が少なくなり、飲食などにかかる費用を抑えられます。
費用を安く抑える際は、葬儀一式に含まれる内容など、内訳の選別が重要となるでしょう。

家族葬の費用を安くする方法9選

家族葬の費用を安くする方法としては、主に以下の9つが挙げられます。

1. 公営斎場を使用する
2. 葬儀の規模を小さくする
3. 通夜や会食を省く
4. 無宗教葬にする
5. あらかじめ葬儀社に問い合わせておく
6. 複数の葬儀社から見積もりをもらう
7. 安い葬儀社を選ぶ
8. 葬儀社の会員になる
9. 補助金・給付金制度を活用する

いずれも知識として身につけておけば、それほど難しいことではありません。
以下で順番に解説していくので、この機会に一通りの知識を身につけておきましょう。

方法①：公営斎場を使用する

いわゆる葬儀社が保有している斎場のほかに、市町村などの自治体が運営している斎場も存在します。
このような斎場のことを「公営斎場」と呼びます。
営利目的ではないため、比較的費用を安く抑えられるのが特徴です。

また、霊安室や火葬場も一緒に備えていることが多く、通夜から火葬までを移動なしで執り行えるのもメリットの1つです。
家族葬の場合、高齢の方や小さなお子様が参加するケースも多いので、あちこち移動する必要がない公営斎場は利用しやすい施設であるといえます。

ただし、注意点として、故人あるいは喪主が住民登録している地域の公営斎場を利用しなければ安くならないことが挙げられます。
また、公営斎場は予約が取りづらい場合もあるので、葬儀社とも相談したうえで選択肢の1つとして考えておくのがよいでしょう。

方法②：葬儀の規模を小さくする

家族葬という時点で一般葬よりも規模は小さくなりますが、その家族葬の規模をさらに小さくすることで、より費用を抑えられます。
家族葬といっても、そのなかにさらに何段階かの規模があります。

文字通り、同居している家族だけで葬儀を執り行う方法もあれば、親族や近しい友人にも参列してもらうやり方も考えられるでしょう。
費用をできる限り抑えたいのであれば、親族や近しい友人は連絡のみにして、同居の家族だけでひっそりと葬儀を執り行うのも選択肢の1つです。

「ケチくさい」と思われるか心配な方もいるかもしれませんが、費用の問題ではなくポリシーとして家族のみの葬儀を行うケースもあるので、とくに気にする必要はありません。
なお、家族葬に呼ぶ参列者の決め方や選ぶ際の注意点を詳しく知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。

【関連記事】家族葬はどこまで呼ぶ？参列者の決め方や決める際の注意点をわかりやすく解説

方法③：通夜や会食を省く

家族葬の費用を安くする方法として、通夜や会食を省き、葬儀の内容を調整することも手段の1つです。
規模の小さい家族葬では、このような柔軟な対応が可能です。

たとえば、一般的な葬儀では、通夜料理や精進落としが慣習となっています。
しかし、これらを省略すれば以下のようなメリットがあります。

• 会場費の削減
• スタッフ人件費の削減
• 料理代の大幅な節約
• 準備や片付けにかかる時間と労力の軽減
• ご家族の心身にかかる負担軽減

家族葬における費用削減のメリットは多く、重視しがちですが、参列者へ感謝の気持ちを表すことは大切です。
軽食や飲み物を提供し、おもてなしの姿勢を示すとよいでしょう。
なお、家族葬で執り行う通夜の流れや時間を詳しく知りたい方は、下記の記事をチェックしてください。

【関連記事】家族葬の通夜は行わないケースも増えている？一連の流れやマナーも解説

方法④：無宗教葬にする

一般葬の場合とは異なり、家族葬は身内だけで執り行うため、宗教や宗派による儀式を省略した「無宗教葬」も選択できます。
故人が好きだった音楽をかける、生前の映像を流すなど、オリジナリティのある葬儀が可能です。

無宗教葬の場合には僧侶を呼ぶ必要がないため、お布施にかかる費用が抑えられます。
また、斎場の飾りつけなどにもお金をかける必要がなくなります。

ただし、家族の中に一般的な葬儀を願う方がいる場合には、注意が必要です。
家族の意向を無視し、費用を抑えるために無宗教葬を選ぶのは、トラブルの元となります。

無宗教葬にする場合には、参列する家族が全員納得していることが前提となります。
なお、無宗教葬に関する流れやマナーを詳しく知りたい方は、下記の記事をチェックしましょう。

【関連記事】無宗教葬儀とは？流れやマナー、供養の方法を解説

方法⑤：あらかじめ葬儀社に問い合わせておく

故人が亡くなられたあとで葬儀社を探すとなると、時間に追われるためどうしても慌ててしまいます。
そのような状態では、葬儀の内容や費用をしっかり確認し、正しく判断することが難しくなってしまいます。

万が一の事態でも適切に行動できるよう、あらかじめ葬儀社に問いあわせたり、資料を請求したりしておきましょう。
業者によっては、事前の問い合わせにより費用を割引してくれるところもあります。

なお、弊社斎奉閣では、葬儀に関する悩みや不安を解決できる「無料事前相談」を行っております。
専門家による丁寧なサポートを受け、スムーズに家族葬を実施したい方は、ぜひ無料事前相談をご活用ください。

方法⑥：複数の葬儀社から見積もりをもらう

家族葬の場合、基本的にどの葬儀社を選んでも流れは同じです。
しかし、業者によって料金やプランに含まれるサービス内容は異なるため、複数の葬儀社から見積もりをもらっておくことをおすすめします。
複数の見積もりを比較すれば、以下の点を確認できます。

• 適切な料金相場
• 必要なサービスの選別
• 葬儀社の対応

これらの点を確認できれば、より希望に沿った家族葬の実現が可能です。
実際、多くの方は葬儀やその費用について詳しくないため、複数の見積もりをもとに「業界の感覚」を身につけることは大切です。

方法⑦：安い葬儀社を選ぶ

基本中の基本ではありますが、複数の葬儀社の中からできるだけ安いところを選ぶというのは、費用を抑えるうえでもっとも重要な要素です。
事前相談で相見積もりを撮ると同時に、葬儀社の雰囲気を確かめておくことをおすすめします。

葬儀社を運営するにあたっては、国からの許可などが必要ないため、葬儀社によってサービス品質は大きく異なります。
サービス内容や葬儀社の対応をしっかりと見極め、安いながらもきちんと最低限のことを執り行ってくれる業者を選びましょう。

方法⑧：葬儀社の会員になる

家族葬の費用を安くする方法には、葬儀社の会員になるという手段もあります。
生前に葬儀社の会員になっておけば、いざ家族葬となった場合に割引の適用が可能です。

実際、弊社斎奉閣では、どなたでも利用可能な割引制度を設けております。
たとえば、斎奉閣クラブ会員では葬儀費用が10％割引となり、家族葬を執り行う際の経済的な負担軽減につながります。
詳しい会員制度や費用割引の内容は、家族葬ページをご確認ください。

方法⑨：補助金・給付金制度を活用する

葬儀を執り行うにあたって、補助金や給付金制度を利用できる場合があるので、積極的に活用しましょう。
たとえば国民健康保険や社会保険、共済組合などに加入している場合、葬儀に関わる費用を補助してもらえる「葬祭費補助制度」が利用可能です。

具体的な金額は自治体によって変わりますが、一般的に5万円程度が支給されます。
自治体に申請する手間がかかるのは難点ですが、故人の保険証を返却する際にあわせて手続きができるので、忘れずに活用することをおすすめします。

家族葬の費用を安くする際の注意点

家族葬の費用を安くする際の注意点としては、以下の2つが挙げられます。

1. 葬儀費用に含まれる内容を確認する
2. 葬儀に参列する人数を確認する

順番にみていきましょう。

注意点①：葬儀費用に含まれる内容を確認する

家族葬の流れは基本的にどの葬儀社でも同じですが、提示されるプランのなかにどのような内容が含まれるかは各社異なっています。
たとえば、香典の返礼品や家に関する費用に関しては含まれていないケースが多数派です。

プランに含まれていないものについては、別料金がかかってしまいますので、あらかじめプラン内容を確認しておきましょう。
また、火葬までに日数があいてしまうこともありますが、そのような場合にはドライアイスが追加で必要になり、思わぬ出費となることもあり得ます。
したがって、オプション費用についても事前にしっかり把握しておくことが大切です。

注意点②：葬儀に参列する人数を確認する

家族葬という名前ではありますが、実際にはご家族・親族のほかに親しい友人が参加する可能性もあります。
最終的にどのくらいの人数が参列するかによって、返礼品や飲食にかかる費用が変わってくるので、正確な人数を把握するようにしましょう。

あらかじめご遺族のあいだで、どのくらいの範囲まで参列者を招くのかを決めておくことが大切です。
この場合、家族葬に参列しなかった関係者への報告は不可欠です。
家族葬に関する事後報告のタイミングやテンプレートを詳しく知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。

【関連記事】家族葬を事後報告する時に使えるテンプレートと注意点について解説

家族葬の費用を安くしたいなら

家族葬の費用を安くするためには、葬儀社の理解が欠かせません。
「できるだけ費用を安く抑えたい」という要望を葬儀社に伝えたときに、先方からしっかりとご遺族の意図を汲んだプランが出てくるかどうかは、その葬儀社のスタンス次第です。

弊社斎奉閣では、慎ましい家族葬で済ませたいというニーズにも応えるべく、費用を抑えつつも基本的な段取りをしっかりと抑えたプランを提供しています。

「家族葬で済ませたい、けれども適当な葬儀にはしたくない」そうお考えの方は、ぜひ弊社にお問い合わせください。
実際のプランや料金については、家族葬のページで紹介しているので、ぜひご覧ください。

まとめ：家族葬の費用は工夫次第で安くできる

家族葬の費用は、工夫次第で安くできます。
亡くなった方を丁重に弔うことは大切ですが、それは必ずしも、高い費用で豪華な葬儀を執り行うこととイコールではありません。
故人と縁深い方のみで慎ましく送り出すこともまた、正当な弔いの1つの形です。

費用を安く済ませつつも要所をきちんと押さえ、希望に沿った家族葬を執り行えるよう、知識の準備が大切です。
葬儀に関するお悩みがある方は、無料事前相談ページをご覧ください。

この記事の監修者

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