葬儀・法事の知識
家族葬の費用を安くする方法7選｜費用の相場や注意点も紹介
多くの参列者を招く一般葬と比べて、家族葬は費用が安くなるといわれています。
しかし実際どれくらい安くなるのか、どのような方法を使えばより安くなるのか、わからないという方も多いことでしょう。
そもそも葬儀は頻繁におこなうものではありません。
そのためほとんどの方は葬儀について詳しくないのが実情で、費用についても相場観が頭の中にないケースがほとんどです。
どれくらいの費用であれば「安い」と考えてよいのか、まずはそこから把握したいと考えている方も多いのではないでしょうか。
この記事では家族葬の費用を安くする方法を解説するとともに、家族葬にかかる一般的な費用の相場や、安くする際の注意点などについても触れていきます。
目次
家族葬の費用を安くする方法7選
家族葬の費用を安くする方法としては、主に以下の7つが挙げられます。
- 公営斎場を使用する
- 葬儀の規模を小さくする
- 無宗教葬にする
- 複数の葬儀社から見積もりをもらう
- 補助金・給付金制度を活用する
- 安い葬儀社を選ぶ
- あらかじめ問いあわせておく
いずれも知識として身につけておけば、それほど難しいことではありません。
以下で順番に解説していくので、この機会に一通りの知識を身につけておきましょう。
方法①：公営斎場を使用する
いわゆる葬儀社が保有している斎場のほかに、市町村などの自治体が運営している斎場も存在します。
このような斎場のことを「公営斎場」と呼びます。営利目的ではないため、比較的費用を安く抑えられるのが特徴です。
また、霊安室や火葬場も一緒に備えていることが多く、通夜から火葬までを移動なしで執りおこなえるのもメリットの1つ。
家族葬の場合、高齢の方や小さなお子様が参加するケースも多いので、あちこち移動する必要がない公営斎場は利用しやすい施設であるといえます。
ただし注意点として、故人あるいは喪主が住民登録している地域の公営斎場を利用しなければ安くならないことが挙げられます。
また公営斎場は予約が取りづらい場合もあるので、葬儀社とも相談したうえで選択肢の1つとして考えておくのがよいでしょう。
方法②：葬儀の規模を小さくする
家族葬という時点で一般葬よりは規模が小さくなりますが、その家族葬の規模をさらに小さくすることで、より費用を抑えられます。
家族葬といっても、そのなかにさらに何段階かの規模があります。
文字通り同居している家族だけで葬儀を執りおこなう方法もあれば、親族や近しい友人にも参列してもらうやり方も考えられるでしょう。
費用をできる限り抑えたいのであれば、親族や近しい友人は連絡のみにして、同居の家族だけでひっそりと葬儀を執りおこなうのも選択肢の1つです。
「ケチくさい」と思われるか心配な方もいるかもしれませんが、費用の問題ではなくポリシーとして家族のみの葬儀をおこなうケースもあるので、とくに気にする必要はありません。
【関連記事】家族葬はどこまで呼ぶ？参列者の決め方や決める際の注意点をわかりやすく解説
方法③：無宗教葬にする
一般葬の場合とは異なり、家族葬の場合は身内だけで執りおこなうため、宗教や宗派による儀式を省略した「無宗教葬」も選択できます。
故人が好きだった音楽をかける、生前の映像を流すなど、オリジナリティのある葬儀が可能です。
無宗教葬の場合には僧侶を呼ぶ必要がないため、お布施にかかる費用が抑えられます。
また斎場の飾りつけなどにもお金をかける必要がなくなります。
ただし、家族の中に一般的な葬儀を願う方がいる場合には注意が必要です。
家族の意向を無視して費用を抑えるための無宗教葬を選ぶのは、トラブルの元となります。
無宗教葬にする場合には、参列する家族が全員納得していることが前提となります。
【関連記事】無宗教葬儀とは？流れやマナー、供養の方法を解説
方法④：複数の葬儀社から見積もりをもらう
家族葬の場合、基本的にどの葬儀社を選んでも流れは同じです。
しかし業者によって料金やプランに含まれるサービス内容は異なるため、複数の葬儀社から見積もりをもらっておくことをおすすめします。
複数の見積もりを比べることで、自分たちのおこないたい葬儀の適切な料金がどの程度なのか、必要のないサービスはないか、といった点を確認できます。
一般人のほとんどは葬儀やその費用について詳しくないので、複数の見積もりをもとに「業界の感覚」を身につけることは大切です。
方法⑤：補助金・給付金制度を活用する
葬儀をおこなうにあたって補助金や給付金制度を利用できる場合があるので、積極的に使っていきましょう。
たとえば国民健康保険や社会保険、共済組合などに加入している場合、葬儀に関わる費用を補助してもらえる「葬祭費補助制度」が利用可能です。
具体的な金額は自治体によって変わりますが、一般的に50,000円程度が支給されます。
自治体に申請する手間がかかるのは難点ですが、故人の保険証を返却する際にあわせて手続きができるので、忘れずに活用することをおすすめします。
方法⑥：安い葬儀社を選ぶ
基本中の基本ではありますが、複数の葬儀社の中からできるだけ安いところを選ぶというのは、費用を抑えるうえでもっとも重要な要素となるでしょう。
ただし注意点として、サービスの品質が悪いという口コミの立っている葬儀社は避けておくことをおすすめします。
葬儀社を運営するにあたっては国からの許可などが必要ないので、業者によってサービス品質はピンキリです。
「安かろう悪かろう」では困るので、安いながらもきちんと最低限のことを執りおこなってくれる業者を選びましょう。
方法⑦：あらかじめ問いあわせておく
故人が亡くなられたあとで葬儀社を探すとなると、時間に追われるためどうしても慌ててしまいます。
そのような状態では葬儀の内容や費用をしっかり確認し、正しく判断することが難しくなってしまいます。
いざというとき適切に行動できるよう、あらかじめ葬儀社に問いあわせたり、資料を請求したりしておきましょう。
業者によっては、事前の問いあわせにより費用を割引してくれるところもあります。
家族葬にかかる費用相場
葬儀にはさまざまな費用がかかりますが、その合計相場を把握しておくことは、葬儀社を選ぶ際などにも重要となります。
鎌倉新書による「第4回お葬式に関する全国調査」によれば、家族葬の平均費用は96万4,133円とのことです。
一般葬の平均費用が149万3,624円なので、50万円ほど家族葬のほうが安く済むことになります。
引用元：【第4回お葬式に関する全国調査】葬儀とその後にかかる費用のすべて（葬儀・飲食返礼品・お布施・香典・お墓・仏壇・遺言相続・遺品整理・空き家処分ほか）
家族葬が安くなる具体的な理由としては、参列者への接待費用や返礼品にかかる費用を抑えられることが挙げられます。
また無宗教葬を選んだ場合には僧侶に対するお布施も必要なくなるので、そこでも節約が可能です。
【関連記事】家族葬の費用相場とは？一般葬との費用比較や安く抑えるポイントを徹底解説
家族葬の費用を安くする際の注意点
家族葬の費用を安くする際の注意点としては、以下の2つが挙げられます。
- 葬儀費用に含まれる内容を確認する
- 葬儀に参列する人数を確認する
順番にみていきましょう。
注意点①：葬儀費用に含まれる内容を確認する
家族葬の流れは基本的にどの葬儀社でも同じですが、提示されるプランのなかにどのような内容が含まれるかは各社異なっています。
たとえば、香典の返礼品や家に関する費用に関しては含まれていないケースが多数派です。
プランのなかに含まれていないものについては別料金がかかってしまいますので、あらかじめプラン内容を確認しておきましょう。
また、火葬までに日数があいてしまうこともありますが、そのような場合にはドライアイスが追加で必要になり、思わぬ出費となることもあり得ます。
したがってオプション費用についても事前にしっかり把握しておくことが大切です。
注意点②：葬儀に参列する人数を確認する
家族葬という名前ではありますが、実際には家族・親族のほかに親しい友人が参加する可能性もあります。
最終的にどのくらいの人数が参列するかによって、返礼品や飲食にかかる潮が変わってくるので、正確な人数を把握するようにしましょう。
あらかじめ遺族のあいだで、どのくらいの範囲まで参列者を招くのかを決めておくことが大切です。
家族葬の費用を安くしたいなら
家族葬の費用を安くするためには、葬儀社の理解が欠かせません。
「できるだけ費用を安く抑えたい」という要望を葬儀社に伝えたときに、先方からしっかりと遺族の意図を汲んだプランが出てくるかどうかは、その葬儀社のスタンス次第です。
弊社、斎奉閣では、慎ましい家族葬で済ませたいというニーズにも応えるべく、費用を抑えつつも基本的な段取りをしっかりと抑えたプランを提供しています。
「家族葬で済ませたい、けれども適当な葬儀にはしたくない」そうお考えの方は、ぜひ弊社にお問い合わせください。
実際のプランや料金については、家族葬のページで紹介しているので、ぜひご覧ください。
まとめ
家族葬においてどのくらい費用がかかるのか、できる限り費用を安く抑えるためにどのような工夫すればよいのか、といったことについて解説しました。
亡くなった方を丁重に弔うことはもちろん大切です。しかしそれは必ずしも、大金を支払って豪華な葬儀を執りおこなうこととイコールではありません。
ごく近しい人間たちのあいだのみで慎ましく送り出すこともまた、正当な弔いの1つの形です。
この記事を参考にして、費用を安く済ませつつも要所をきちんと押さえた、素敵な家族葬ができるよう知識の準備をしておいてください。
葬儀に関するお悩みがある方は、無料事前相談ページをご覧ください。
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