葬儀社の選び方のポイントを徹底解説

後悔なく故人をお見送りするには、納得できる対応をしてくれる葬儀社を選ぶことが何よりも重要です。

ご遺族の気持ちや地域の風習をよく理解し、故人を大切にした葬儀を実現できる葬儀社の選び方についてご紹介します。

葬儀社(葬儀屋)とは

葬儀社とは葬儀屋とも呼ばれています。
葬儀をとりおこなう会社のことです。

葬送業と呼ばれることにあり、いずれにせよ、葬儀を必要とする人生の節目には欠かせない存在です。
葬儀社を営むには、公的な資格を必要としません。
また、国や地方自治体の認可・許可を得なくても営業可能な職種です。
資格による縛りがない分、柔軟な対応をしやすいという特徴を持っています。

「伝統にのっとった葬儀が良い」「宗派にとらわれない自由な葬儀にしたい」など、故人やご遺族の意思を反映した葬儀を実現できるのも、その特徴が影響しています。

昨今は葬儀の世界でも個人の価値観が多様化し、ニーズも多岐にわたるようになりました。
できるだけ個々の価値観を大切にした葬儀を実現できるよう、葬儀社は多くのプランに対応する努力をしています。

【関連記事】葬儀屋と葬儀社の違いは？4つの種類や選ぶ際の注意点をわかりやすく解説  

葬儀社を選ぶ前に確認しておくポイント

実際のところ、ご臨終から葬儀社の選定までそれほど長い時間が取れるわけではありません。
ややスピーディーな行動が望まれます。

いざというときに備え、前もって葬儀についておおまかにでも知っておくと役に立ちます。
故人がお元気なうちからある程度の希望をうかがっておくのも良い方法です。
とくに考えておくとスムーズに運びやすいのが、葬儀の規模や宗教の関係、予算に関する項目です。

それぞれ詳しくご紹介します。  

ポイント①：葬儀の規模

「通夜・告別式にはそれぞれ何人ほど参列するだろうか」「一般葬にするか、それとも家族葬やほかのスタイルの葬儀にするか」など、葬儀がどの程度の規模になるかを考えましょう。

通夜・告別式の参列者はそれぞれ異なっています。
通夜は基本的に訃報を知った方であれば誰でも参列でき、告別式は故人と親しい関係にあった方が参列するため、通夜よりは人数が少なくなります。

また、葬儀のスタイルによっても全体の参列者は増減するものです。

そのような点を踏まえ、「何人ほど参列する規模の葬儀になるか」を考えておくと良いでしょう。  

ポイント②：宗旨・宗派

無宗教葬や宗派・形式にとらわれない自由葬を含め、どのような宗旨・宗派でとりおこなう葬儀にするかも重要です。
葬儀の形式によっては菩提寺にお骨を引き取っていただけないという事例もあり、伝統的な宗教や家族観を大切にしたいときにはトラブルになるでしょう。

伝統的な宗旨・宗派での葬儀だとしても、地域によってはどのような流れになるか異なる可能性があります。
いずれも事前に確認しておけば、葬儀やそれに続く法要の際のトラブルを遠ざけやすくなるでしょう。
宗派別の葬儀については、こちらでまとめております。  

ポイント③：予算の上限

葬儀の規模やプランによって必要になる費用は増減します。

「予算はこれくらいで」と最初から決めておけば、葬儀社は金額に応じたプランを提案してくれます。
突然の訃報で混乱している中、雰囲気や気持ちに流されて「あれもこれも」となってしまうと、上限を超えた金額になりかねません。

予算の上限を決めておいたほうがトラブル回避に繋がり、良い葬儀を実現しやすくなります。  

葬儀社の選び方

納得できる葬儀社を選ぶときには、3つのポイントを重視して探してみましょう。
費用の提示、契約に対する態度、スタッフの対応です。  

選び方①：葬儀にかかる費用の具体的な提示があるか

葬儀にかかる費用の見積もりを出す際、細かく説明してくれる葬儀社が望ましいでしょう。

「このプランなら○○円です」だけではなく、項目ごとの提示があるかどうかが鍵になります。
たとえば「プランは○○円、それに加えて通夜振る舞いの仕出し業者に払うのが○○円、斎場の費用が○○円」など、「葬儀社に入る金額」と「関わる外部の業者へ支払う金額」を分けて提示してくれれば分かりやすいでしょう。

最初に「プランは○○円」とだけ聞いていたものの、外部業者への費用を伝えられていなかったため、予算の上限を超えてしまうというトラブルは決して有り得ないわけではありません。
項目ごとに明確にしてくれる業者を選ぶことにより、費用に関するトラブルを回避しやすくなります。  

選び方②：契約を急がせないか

葬儀は確かにスピーディーな対応が望まれますが、だからと言って充分な検討時間を設けず、契約を急かすような葬儀社はとても良い業者とは言えません。
そういった業者は「とにかく契約を取りたい」「他者と比較させない」という態度を取る傾向があります。

また、支払日にあまり余裕がないケースも多々あります。
このような業者は金銭トラブルが起こる可能性が高くなりがちなため、積極的におすすめできません。
あまりにも契約を急がせるような態度は、ご遺族にとって納得のできる葬儀の実現が難しくなりがちです。
葬儀は故人やご遺族の大切なセレモニーであり、信用できる業者が何よりも大切。

不信を抱いたらはっきりと契約を断りましょう。  

選び方③：葬儀社スタッフの対応が丁寧か

葬儀は大切な人を亡くしたばかりのご遺族にとって大切な、そしていっぽうでは大きな負担にもなるセレモニーです。
スタッフはデリケートな対応が望まれます。

プランの説明はもちろん、故人やご遺族の希望に耳を傾けてくれる、さまざまな提案をしてくれる、リーズナブルなプランでも誠実に対応してくれる…など、契約第一の姿勢ではなく、気持ちに寄り添った態度で向き合ってくれる葬儀社が望ましいでしょう。  

葬儀社の業態

葬儀社には大きく分けて3つの業態があります。それぞれの特徴を見て、ご自分たちに必要な業態の葬儀社を選びましょう。  

業態①：専門葬儀社

数あるセレモニーの中でも葬儀を専門にした葬儀社です。
斎場や葬儀場を持ち、葬儀のコーディネートをおこないます。
斎場や葬儀場を持たず、必要なときには借りて葬儀のコーディネートをする葬儀社も含まれます。

全国規模の会社もあれば地域密着型の小規模な会社もあり、選択肢が多岐にわたるのが特徴です。  

業態②：冠婚葬祭互助会

「全互協」と呼ばれる一般社団法人です。互助会員になれば全国で利用できます。

転居することがあっても転居先の互助会へ移籍できるため、掛金が無駄になりません。
全互協では大規模な基金で消費者の冠婚葬祭を実現しています。

冠婚葬祭を100％実施できるため、生前からご自分の葬儀を気にする人にも向いている業態です。  

業態③：組合員向け(JAや農協など)

組合員が葬儀をおこなうことができます。 専門業者と提携していることが多いことや、組合員への奉仕的な意味合いが強いという特徴があり、葬儀費用を比較的リーズナブルにできる一面があります。

JAでは多方面の宗教に対応できるのも大きな特徴です。
仏教の葬儀だけではなく、神式・キリスト教式・無宗教の葬儀にも幅広く対応可能です。  

まとめ

穏やかに故人をお見送りしたければ、葬儀社の選定はとても重要です。

できる限りご遺族に寄り添い、誠実な対応をする葬儀社を選びましょう。

事前に葬儀で重要視したいポイントを把握しておくだけでも、相性の良い業者を探しやすくなるでしょう。
選び方について詳細を知りたい方は、無料事前相談ページをご覧ください。  

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