斎場とは？火葬場との違いや斎場の種類などをわかりやすく解説

斎場とは、通夜や告別式、葬儀など故人と最後のお別れの儀式が行われる場所です。
身内が亡くなり葬儀を控えている方や、終活を進めている方の中には

• 斎場とはどんな意味？
• 火葬場や葬儀場との違いは？
• 公営斎場と民営斎場は何が違うの？

など、疑問に感じている方も多いのではないでしょうか。

本記事では、斎場の基礎知識と種類別の費用や特徴、メリット、デメリットについて解説しています。

葬儀まで時間がなく、決断を迫られているご遺族の方が素早く理解できるよう、簡潔かつわかりやすくまとめているので是非ご参考になさってください。

斎場とは？

斎場とは、通夜、告別式、葬儀式など人の死を弔うための葬儀が行われる場所で、施設によってはセレモニーホール、メモリアルホール、葬儀式場などと呼ばれます。

公営斎場、民営斎場、貸し斎場、宗教施設（教会や寺院）、家族葬向けの小規模ホールなど様々な選択肢があり、種類により設備や費用が異なります。
中には、霊安室で葬儀までご遺体の安置が可能な施設や、遺族の宿泊、葬儀後の会食、各種法要に対応している施設もあります。  

火葬場との違い

火葬場とは、ご遺体を火葬するための場所で、運営には都道府県知事の認可が必要です。
各自治体が運営する公営火葬場が一般的ですが、都心部には民間の火葬場も多く存在します。

斎場と火葬場が離れている場合、霊柩車やマイクロバスによる移動が必要です。
近年は、遺族や参列者の利便性を考え、斎場に火葬場を併設した施設が増加傾向にあります。

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葬儀場との違い

斎場と葬儀場に明確な違いはありません。

一般的には、斎場の中でも火葬場の併設がない施設が葬儀場と呼ばれる傾向です。
自治会館や町民会館、集会所、ホテルといった葬儀に使われる会場も葬儀場の1種と言えます。  

斎場の種類

斎場には様々な種類があります。種類別の特徴、メリット、デメリットについて解説します。  

種類①：公営斎場

公営斎場は、地方自治体が運営する公共施設です。
地方の小さな市町村の場合、周辺の複数の自治体との共同運営の形も多くとられています。

公営斎場は会場のみの提供で、ご遺体の安置や搬送、納官、葬儀の進行、遺影の準備、弔電の受付、香典の回収といった葬儀に関する各種業務は、葬儀社に別途依頼が必要です。  

公営斎場のメリット・デメリット

【メリット】

• 民間斎場より価格が抑えられる
• 葬儀・典礼会社の選択肢が広い
• 火葬場併設の施設は、移動の手間がない

【デメリット】

• 地域住民以外は費用が割高・利用不可の場合がある
• 民間斎場より数が少なく、葬儀が重なると予約が取りづらい
• BGMや装飾など葬儀の自由度が低い

種類②：民営斎場

民営斎場は、民間の葬儀会社や団体などが運営する斎場です。
公営斎場より施設数が多く、大規模葬から家族葬まで故人や遺族の意向にあった施設が探せます。

公営斎場より費用は高めですが、施設によっては、葬儀費用を積み立てる互助会制度や、葬儀料の割引が受けられる会員制度など、葬儀費用の負担軽減に役立つサービスも提供されています。
費用面では、家族葬、一般葬、社葬など葬儀の形態や、予算にあわせて様々な料金プランが用意されています。

遺族の要望にあわせ、音楽葬やメモリアルボード、葬送品など、故人を見送るための演出の追加も可能です。  

民営斎場のメリット・デメリット

【メリット】

• 交通アクセスの良い施設が多い
• バリアフリー、風呂、テレビ完備など設備が充実
• 施設数が多く、葬儀の規模にあわせて選べる
• 生前予約で故人のニーズにあわせた葬儀が選べる
• 斎場と葬儀社が一体のため融通がきく

【デメリット】

• 公営斎場より価格が高め
• 葬儀社が決まっている

種類③：貸し斎場

貸し斎場とは、葬儀スペースとして会場を貸し出している施設で、主に首都圏で多く展開されています。
寺院の境内にある葬儀専用会館が代表的で、予約すれば檀家以外も利用できます。
ただし、施設により受け入れ可能な宗教の範囲や宗派が異なるため、事前に確認しましょう。
会場費用の相場は公営斎場より高めですが、祭壇の演出やBGMなどにこだわり、参列者の印象に残る個性的な葬儀で故人を見送りたい遺族に適しています。  

貸し斎場のメリット・デメリット

【メリット】

• 葬儀社・典礼会社が自由に選べる
• 葬儀の自由度が高い
• 自宅に近い会場が選びやすい

【デメリット】

• 公営斎場より費用が高め
• 宗教の対応範囲が施設により異なる
• 施設により設備内容の差が大きい

種類④：宗教施設

宗教施設の斎場とは、寺院や教会、神社、宗教団体などが所有している斎場です。
一般的な斎場のように誰でも使えるものではなく、寺院葬は寺院の檀家、教会葬はキリスト教の信者など利用者には制限があります。  

宗教施設斎場のメリット・デメリット

【メリット】

• おごそかな雰囲気の中葬儀が執り行える
• 寺院や教会が自宅に近い場合、近所の人が参列しやすい
• 故人の信仰に寄り添ったお見送りができる

【デメリット】

• 檀家や信者向けの会場のため、利用者に制限がある
• 葬儀用の建物ではないため設備に限りがある
• 交通アクセスが悪い場合もある

種類⑤：その他の斎場

自宅や公民館、町民会館、自治会館、集会所などの会場も斎場として使われます。  

自宅

自宅を斎場として利用する自宅葬は、会場の利用料がかからず、故人の住み慣れた場所で最後のお見送りをできるのがメリットです。
ただし自宅を斎場として使う場合、円滑に葬儀を執り行うには以下の要件を満たす必要があります。

• 自宅に祭壇を飾るスペースがとれる
• 玄関から出棺できる
• 自宅前に霊柩車の駐車スペースが確保できる
• 集合住宅の場合、管理会社の許可（トラブル回避のため）

以前は自宅葬が主流でしたが、マンションやアパートなど集合住宅が増え、遺体の安置や自宅からの出棺が難しい、マンションの規約で葬儀が禁じられているといったケースが増えてきたことから、近年は自宅外の斎場での葬儀が主流です。  

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公民館・町民会館・自治会館・集会所など

公民館や町民会館、自治会館、集会所など地域に根付いた会場での葬儀は、

• 利用料金が安価に抑えられる
• 故人と生前親交があった近所の住民に、通夜や葬儀に参列してもらい

といったメリットがあります。

ただし、全ての施設が葬儀に使えるわけではないので、斎場として利用を考えている場合は事前に確認しましょう。
また、葬儀を前提とした会場ではないため、設備の充実度は他の斎場より低い傾向があります。  

斎場の費用

斎場の種類別の費用相場は以下の通りです。

※金額はあくまでも目安で、斎場の広さや立地条件、葬儀の規模、地域によって費用は異なります。
また上記の費用に加え、葬儀にあたり

• 火葬料（公共～50,000円程度、民営50,000～150,000円程度）
• 葬儀の運営やご遺体の搬送、納官などを葬儀社へ依頼する費用
• 僧侶や参列者へのもてなし費用（食事・交通費・宿泊費など）
• 戒名料（平均約30万円）
• 香典返し（返礼品）
• 供物・供花

などの諸費用が別途発生します。

なお、通夜や告別式をせず火葬のみの「直葬」の場合も、葬儀社への依頼は必要です。
民営斎場は一見高く見えますが、会場使用料と葬儀に関する基本的な費用が利用料に含まれています。

費用面で検討するときは、斎場の費用と諸費用を合わせた金額による比較が必須です。

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まとめ

本記事では、斎場と火葬場、葬儀場などとの違いや、斎場の種類別の特徴や費用・メリットについて解説しました。

身内が亡くなったら、斎場や葬儀の手配など多くのことを短時間で決定する必要があり、十分な知識がないまま葬儀を執り行うと、費用面やサービス面に関する後悔が生じる場合もあります。

斎場は大切な身内を見送る最後の場所です。
十分比較検討した上で、参列者の有無や葬儀の規模、予算など様々な面を考慮しつつ、故人や遺族の意向にあった斎場選びをしたいものです。

葬儀に関するお悩みがある方は、無料事前相談ページをご覧ください。  

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